コロナウィルスの影響で、世界的に経済が壊滅的なダメージを受けています。
実際に、アメリカでは失業率が大幅に跳ね上がっていることがわかりました。
「4月の失業率14.7％」と発表(2020.5.8発表)されたのです。
これは「序章」なのかもしれません。
このまま回復していくのか、さらに悪化していくのかはまだ不明です。
ただ、少なくとも「世の中の働き方」は変わっていくのではないかと思われます。
最近の「働き方」のキーワードは、皆さんもご存じの通り
- 在宅
- オンライン
- リモートワーク
ではないでしょうか。
今回、日本全国が自粛生活一色になった中で、会社は上記トレンドに好感触を得ているのではないか、と思っています。
そこから、この先の展開を予想していきます。
結論：「在宅」「オンライン」「リモートワーク」は今後加速するかも→「転職」から「手に職」へ
コロナ騒動が落ち着いたとしても、先にお伝えした
- 在宅
- オンライン
- リモートワーク
のトレンドはなくならない、と思われます。
むしろ、今後もある程度の規模を残していくのではないでしょうか。
もし仮に、この「在宅」「オンライン」「リモートワーク」の傾向が続くとしたらどうでしょうか。
今後、自分の商品価値を高めていくものとは、「在宅で発揮できるスキル」となります。
つまり、「転職」するにしても、「副業」するにしても、「在宅で発揮できるスキル」がある方が有利になってくるということです。
なぜ「在宅」の流れは続くのか
これは会社側の目線を持つと見えてきます。
会社は利益追求をしたいと考えています。
利益を上げていくためには、簡単にいうと以下の2つのことを考えるわけです。
- 売上：増
- 費用：減
「在宅」がどちらに影響を及ぼすのかというと、「費用」です。
「在宅」が導入されると、会社はどんな「費用」を下げることができるのでしょうか。
「在宅」だと減らせる支出とは
「在宅」＝「会社に来ない」ということです。
ですので、パッと頭に浮かんだ人もいるかもしれませんが、会社側は少なくとも2つの支出を減らすことができます。
以下の2つです。
- 通勤手当
- 事務所の家賃
通勤手当が不要になる
「在宅」となれば、「通勤手当」の支給が不要になります。
なぜなら、「会社に来ない」のですから。
ちなみに、「通勤手当」は、いわゆる「福利厚生」の部類に入ります。
労使間の合意によって決まっているものであり、「法的に義務化されたものではない」ということは知っておいて損はないでしょう。
「通勤手当は労使間で合意される福利厚生である」という側面から見ると、在宅勤務になったとしても、「既に支払われた通勤手当」は、おそらく返金は求められないと思います。
しかし、次の半年分の申請のときには、どうなりそうでしょうか。
おそらく労使間交渉があると思われます。
ただし、次回「在宅は通勤手当はなし」といわれても、労働者側は納得せざるをえません。
なぜなら、「会社に来ない」のですから。
事務所家賃が不要になる
また、出社する人数が減るのであれば、「事務所の広さ」も今より削減できます。
これで家賃支出を減らすことができます。
ワンフロアのみ借りている場合はそれほどの効果はないかもしれませんが、
- 複数フロアを借りている場合
- 複数事務所を展開している場合
は効果大です。
つまりどういうこと？
簡単にいうと、せっかく「事務所勤務→在宅勤務」になったのであれば、そのまま「在宅」でいてくれた方が会社としては嬉しいわけです。
なぜなら、「同等の仕事はしてもらえる」のに、「コストは削減できる」のですから。
これが、「在宅」「オンライン」「リモートワーク」の傾向が続くという理由です。
そして、この先はあなたにキビシイ現実を突きつけることになるかもしれません。
会社側は「リストラしたい」と考えているもの
会社側は、いつも「リストラしたい」と考えていると思っていてもそこまで誤解はありません。
なぜなら、「人が関わるもの」は大きなコストとなるからです。
会社は「一度雇って働かせ、戦力にならない社員は減らしていきたい」のです。
だから、不景気になるとよく聞くのが「リストラ」ですよね。
不景気になるとリストラが行われるのは、半分は経営再建のためでもありますが、もう半分は「リストラする理由ができるから」なのです。
なぜ「リストラする理由」が必要なのか
意外に思われるかもしれませんが、現状「人を解雇するのはなかなか難しい」世の中になってきているのです。
実際に、「1年契約」などの有期契約労働者も、契約更新が「通算5年」になると「契約期間の定めのない」雇用形態に変更することができます(参照：厚生労働省 「改正労働契約法」)。
繁忙期に合わせて正社員を雇用していると、閑散期には余剰人員を抱えることとなります。
そういった、時期の波を「有期契約社員などの雇用で乗り切ってきた」という歴史があります。
しかし、「有期社員側から権利の主張」が出てきて、上記のような内容になりました。
つまり、現状、有期契約社員などですら「なかなか解雇しにくい」状況なのです。
正社員は言わずもがな、です。
しかも、解雇などで会社側が強硬手段を取ろうとすると、「SNSなどにあげられて会社自体が炎上する」なんてことになりかねません。
「人を解雇する」ということは、会社にとってかなりデリケートでリスキーなことになってきているのです。
会社からすると、パート・アルバイトもなかなか扱いづらい世の中に
そして、「パート・アルバイトであっても、正社員と仕事内容が同等であれば、同等の給料を払いなさい」というルールまでできました(参照：厚生労働省 「同一労働同一賃金」)。
ということで、パート・アルバイトを雇ってカバーしようにも「コストが上昇する」ことが不可避になったのです。
しかも、先ほども確認しましたが、雇い続けていれば「無期限の契約」になっていきます。
となれば、会社側が考えるのはどういったことだと思いますか。
「どうやったらコストを下げて、繁忙期を乗り切れるのか」ということです。
現状から類推：「今後必要とされる社員像」とは
「高効率に結果を出せる社員」は今と変わらず求められるでしょう。
それと同時に、「在宅」でも手腕を発揮できる社員が求められると予測されます。
つまり、「コストを下げることに貢献できる」社員です。
それ以外の「高コスト社員」は、少し危険かもしれません。
コロナウィルスによって、会社には「リストラする理由」が与えられているのですから。
そして、パート・アルバイトという枠を超えて、「フリーランス」に業務委託するということも加速していくかもしれません。
コスト面を考えていくと、「継続的に人を雇う」というよりも、「必要な時だけ仕事を頼む」という方が理にかなっているからです。
つまり、「在宅でもスキルを発揮できる」人であり、かつ「フリーランスとしても仕事が多くあるジャンル」で活躍する人が今後は求められていく、ということです。
最後に：条件を満たすジャンルは「IT関連」→プログラミングスキルは、武器になる！
「在宅」かつ「フリーランスとして仕事が多い分野」と考えていくと、システムエンジニアやプログラマーといった「IT関連」が頭に浮かんだ人もいるのではないでしょうか。
正直、求人情報などを見てもらえるとわかりますが、IT関連は「熱い」ジャンルだといえます。
ですので、IT関連スキルを身につけておくことで、「必要とされる社員像」に近づけることでしょう。
また、副業するにしても「依頼の多いジャンル」ですので、活躍できること間違いなしです。
ただ、「IT関連はハードルが高い」と感じる人もいるのではないでしょうか。
ただ、そこまで心配しすぎなくてもよいかもしれません。
最初は誰もが初心者です。 
初心者とは「経験したことがない」という意味であって、「向いていない」ということではありません。
そういった意味では、「まずは試してみること」がポイントになりそうです。
とはいえ、「何から始めようか」という人も多いのではないでしょうか。
正直、独学でもやれるとは思うのですが、誰かに教わった方が「楽」で「速い」ことは間違いないでしょう。
「いきなりスクールに申し込むのは心配」という人は、無料体験を受けてみるのがお勧めです。
今回載せている「TechAcademy [テックアカデミー] 
」は、オンラインでの学習がメインですので、
- 忙しい人
- こっそりやりたい人
- マイペースにやりたい人
に適しています。
しかも、転職サポートまでしてもらえます！！
本当の独学だと躓いてしまう人が多い世界のようですが、サポートがしっかりあることがお勧めの理由です。
誰かのお金で損をしないためのお役に立てていれば幸いです。
