【実録】がんで入院したときの収入と支出は?|知っておきたい収支項目と金額

医療保険学

家計のためにも

医療保険の見直しは定期的にした方がいいんですよね?

晴れ
晴れ

そうですね!

家計の見直しは「固定費の削減」がカギといわれていますから。

「民間医療保険は必要ない」なんていう話も聞くんですけど、

実際はどうなんですか?

晴れ
晴れ

その人の条件によっても変わってくると思います!

私の実体験をもとに、病気になって働けなくなったときの「収入・支出」についてお伝えしますので、参考にしてくださいね。

 

前提として、私は以下の条件でした。

  1. 会社員である(自営ではない)
  2. 休職して入院治療に専念した
  3. 民間医療保険に加入していた
  4. 家族持ち(妻+2児)
  5. ローン持ち

 

病気になったときに真っ先に頭に浮かんだのは、家族のことやお金のことでした。

特にお金については、ないと治療が続けられなくなるし、家族が路頭に迷うことになりますので常に頭のどこかにありました。

 

  • この記事を読めば、上記条件でがんになった場合の「収入・支出」の項目と金額の一例を知ることができます。
  • 「医療保険の見直しをしたいけれども、病気になったことがなく入院・治療のイメージがわかない人」向けの記事です。

※今回の実例は「あくまで私の場合はこうだった」というものであり、あなたにあてはまらない部分もあるということは最初にお断りしておきます。

 

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結論:収入・支出ともに知らない項目があると計算が狂う

病気は突然やってきました。

色々な人の話を聞きますが、おそらく多くの人がそうだと思われます。

 

ですので、今は「病気になり働けなくなったときのことを考えておくことはとても大事」だと思っています。

しかし、当時の私は「自分はしばらく病気になんてならないだろう」と思って何も考えていませんでした。

 

結論、知識が不足していたためお金の計算が狂いました。

プラスの方でもマイナスの方で計算に入れていない部分がありました。

 

「誰もが頭に浮かぶ項目」と「私が計算できていなかった項目」を以下にまとめていきます。

 

休職して入院・治療中の支出項目

代表的な支出の項目は以下になります。

  • 入院・治療費
  • 家賃などの固定費や各種ローン
  • (いれば)家族の生活費

 

それぞれが大体どれくらいなのかが分かっているだけでも、ずいぶん計算できるようになると思いますので、一気に見ていきます。

 

入院・治療費

意外かもしれませんが、一番計算しやすいのが「入院・治療費」です(保険適用範囲外の治療を除く)。

 

大前提として、入院・治療費は全額を支払う必要はなく「3割の負担」です。

さらに、「限度額認定証」をもって入院することで、自己負担の上限額が決まってきますので、ある程度の支出の見当をつけることが可能になります。

 

標準報酬月額が28万円~53万円未満の場合の自己負担限度額】
80,100円+(医療費-267,000円)×1%

 

仮に、入院・治療費が300万円かかった場合でも、窓口で負担する医療費は約8万7千円となります(食費などを除く)。

  • 3割負担で、300万円が90万円に<300万円×0.3>
  • 限度額認定証で、90万円が約8万7千円に<80,100円+(900,000円-267,000×1%)>

 

ざっくりいって「1ヶ月に約9万円」が必要になるわけです。

しかも、3ヶ月限度額に該当した場合、4ヶ月目からは44,000円でよくなります。

 

まずは、入院治療費は無限にかかるのではなく、上限があることを知っておきましょう。

 

家賃などの固定費や各種ローン

家賃や携帯代などの固定費や各種ローン返済金は、病気になろうが入院していようが、毎月普通に請求されます。

 

特に、計算が狂いやすいのが、各種ローンの「ボーナス払い設定」です。

 

休職しているうちは、賞与は基本的になくなるからです。

査定期間中に働いていないわけですから当然です。

 

ちなみに復職したとしても、いきなり元通りの賞与がもらえるわけではありません。

実際、私が復職してから初めてもらった賞与の金額は片手程度でした。

 

まずは、現時点での固定費や各種ローンの支払額がどの程度あるのかを把握しておきましょう。

 

(いれば)家族の生活費

入院すれば病院で食事も出してもらえますが、家族がいる場合は家族の食費などの「生活費」が必要になります。

 

こどもがいれば、学校や習いごとの費用も普通にかかってきます。

ただし、学校関係であれば「収入が急に減った場合の減免措置」もありますので、大学であれば大学の窓口、そうでなければ市区町村の役所窓口に相談することをお勧めします。

 

これも毎月どの程度の金額が掛かっているのか、これを機会に把握しておくことをお勧めします。

 

+ONEの支出項目

今までの3つの項目は私の頭にも浮かんでいました。

ですが、これは全く頭になかった項目で、当然計算が狂いました。

 

それは「社会保険料」の請求です。

 

健康保険・厚生年金保険・介護保険や住民税などは、休職して給与収入がなくなっても請求があります。

 

働いていたときの給料は、社会保険料が天引きされてから振り込みがされています。

ただ、天引きされる元が無くなるわけですから、会社から請求されることになるのです。

 

私の場合は、毎月会社の口座に社会保険料を振り込んでいました。

これらは会社との話し合いで、どう支払うのかを決めていくもののようです。

 

ここまでは、支出(必要となる金額)を確認してきました。

 

 

休職して入院・治療中の収入項目

続いて、収入項目をみていきます。

 

サラリーマンの場合、休職しているからといって、いきなり「収入はゼロ」とはなりません。

 

  • 有給休暇による収入
  • 傷病手当金の給付

があるからです。

 

また、

  • (入っていれば)医療保険からの保険金・給付金がもらえます。

 

有給休暇→傷病手当金の給付

休職するときに、有休が残っていればそれを使うことで、働いていたときと同じだけの収入がもらえます。

 

ただ、有休の日数については限りがあります。

人によっては使い切っているという場合もあるかもしれません。

 

そんなときに助けてくれるのが「傷病手当金」です。

最長で1年6ヶ月間標準報酬月額(さまざまな手当て込みの給与、賞与は除く)の2/3の金額が支給されます

 

  • 健康保険に加入している被保険者本人
  • 連続する3日間を含む4日以上会社を休む

という条件を満たせば、傷病手当金が支給されます。

 

ざっくりいうと、会社を休んでいても1年半の間は働いていたときの2/3の収入は保証される、ということです。

 

(入っていれば)医療保険からの保険金・給付金

私は、がん保険にも加入していました。

 

一時金として100万円単位でお金がもらえました。

 

私の場合は

  1. がん診断一時金
  2. 特定疾病保険金

で一度に300万円が振り込まれました。

  1. がんと診断されると給付金が支払われる特約
  2. 3大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中)により所定の状態になったときに保険金が支給される特約

これが実際の振り込みの報告書です。

 

さらに、入院1日あたり1万円~1.5万円の保険金が支払われます。

1日に1.5万円であれば、30日入院していると45万円が手に入ります。

 

変な話かもしれませんが、医療保険に入っていて病気になるとかなりのお金が手に入ります。

 

なぜなら、入院しているということは、「週7日働いているようなもの」だからです。

 

+ONEの収入項目

嬉しい誤算の方ですが、私の加入している保険組合では、付加給付金の支給がありました。

 

これは健康保険組合独自の制度ですので、加入している保険組合によっては存在しない制度になります。

また、金額なども保険組合によって差があります。

 

「自己負担金が(仮に)25,000円」という組合であれば、最終的な負担額が25,000円になるように調整されます。

具体的には約3ヶ月後に「支払い限度額(9万円弱)-25,000円」の差額分が返ってくるのです。

 

つまり、入院・治療費が300万円かかった場合でも、最終的な支払額が(先ほどの例なら)25,000円だけになるのです。

 

まとめ:一例としての収支項目と金額

ここまで、休職して入院治療をした場合の支出項目と収入項目をみてきました。

支出の部入院・治療費社会保険料固定費生活費
収入の部傷病手当金医療保険金付加給付金

上記の表の赤字部分が、入院・治療するときに増える部分です。

 

【条件】毎月の収入が30万円、支出が30万円(支出を大目に試算)で毎月トントンの暮らしだったとします。
また家族がいて生活費が掛かる場合を想定します。

 

◆入院・治療するようになって変化する金額は以下の通り。

【支出の部】入院・治療費が約9万円(給与の30万円→0円)
【収入の部】傷病手当金が20万円(月収30万円の2/3)

支出が約9万円の増加で、収入が10万円のマイナス(元々の給与と傷病手当金の差額)ですので、トータルでは「マイナス19万円/月」です。

 

◆付加給付金が約6.5万円(自己負担金が2.5万円と仮定)ある場合は以下の通り。

【支出の部】入院・治療費が約9万円(給与の30万円→0円)
【収入の部】傷病手当金が20万円(月収30万円の2/3)、付加給付金が6.5万円

トータルでは「マイナス12.5万円/月」となります。

 

◆医療保険金が30万円(1日1万円)ある場合(付加給付金がない場合)は以下の通り。

【支出の部】入院・治療費が約9万円(給与の30万円→0円)
【収入の部】傷病手当金が20万円(月収30万円の2/3)、医療保険金が30万円

トータルでは「プラス11万円/月」となります。

 

◆医療保険金が30万円(1日1万円)、付加給付金が6.5万円ある場合は以下の通り。
【支出の部】入院・治療費が約9万円(給与の30万円→0円)
【収入の部】傷病手当金が20万円(月収30万円の2/3)、付加給付金が6.5万円、医療保険金が30万円

トータルでは「プラス17.5万円/月」となります。

 

◆医療保険金が45万円(1日1.5万円)、付加給付金が6.5万円ある場合は以下の通り。
【支出の部】入院・治療費が約9万円(給与の30万円→0円)
【収入の部】傷病手当金が20万円(月収30万円の2/3)、付加給付金が6.5万円、医療保険金が45万円

トータルでは「プラス32.5万円/月」となります。

 

毎月が+5万円家計(毎月5万円の黒字家計)なら、上記試算に「+5万円」してください。

また、奥さんの稼ぎが10万円あるのであれば、上記試算に「+10万円」するとよいでしょう。

 

入院の平均日数って?

ちなみに、平均入院日数は29.3日(全ての傷病の平均)といわれていますので、今回は約1ヶ月の休職・入院と想定しています。

 

まとめると、今回の条件では、ざっくりいって約20万円の貯蓄があれば医療保険がなくても乗り切れることが分かります。

 

ただ、入院治療しなくても、通院治療という選択肢もありますので注意が必要ではあります。

 

とはいえ、限度額や傷病手当などは入院・通院を問わず適用されます

 

ですので、入院・通院で金額が変わるのは、医療保険金だけという話になります。

 

医療保険、月々の保険料の平均って?

「医療保険_保険料_平均」で検索すると、あたかも「各家庭の平均の月々の保険料」のように見せかけている資料もあります。

 

ですが、それらはよく見ると「個人年金保険」込みの保険料だったりします。

それって、貯蓄込みのものです。

 

ですので、当然高めの保険料です。

なぜなら、貯蓄(投資)部分のお金を含んでいるからです。

 

ただ、そのことはあまり強調して触れられていません

それは、そういうサイトが医療保険会社のサイトだからなのかもしれません。

 

要は、「平均の保険料は3万円ですよ~」でも「ウチなら2万円でよい保険がありますよ~」と自社保険商品の契約にもっていきたいのでしょう。

そういう思惑が私には透けて見えます。

 

医療保険料を月1.5万円だとすると

仮に、月々1万5千円の保険料を納めるとします。

1ヶ月の入院ならば、最大で20万円の貯蓄があれば乗り越えられるわけですから、「約13ヶ月(1年1ヶ月)以内に病気になると思うなら、医療保険に加入すべきだ」という理屈になります。

 

また、入院が2ヶ月続くと思うなら約40万円の貯蓄が必要です。

もしくは、「27か月(2年3ヶ月)以内に病気になると思うなら保険に加入すればよい」という話です。

 

このように具体的に考えてみるのが大事なことだと思います。

 

もしあなたが病気にもなっていなくて、もう既に数年もの期間医療保険料を払いっぱなしなのであれば、保険料などを見直してみるのもアリだと思います。

 

月々1.5万円の保険料でも、1年払えば18万円。2年払えば36万円、3年払えば54万円となります。

無視できない金額だと思いませんか。

 

私は病気になり、4回も入院を経験しましたので、一時金を含めて多額の保険金をもらいました。

正直な話、医療保険の恩恵を多大にあづかった人です(内緒の話ですが、まぁまぁプラスでした)。

 

だからといって、全員に「絶対に医療保険に加入しよう!」とか、逆に「絶対に医療保険は不要だ!」というつもりはありません。

 

保険金をもらってトータルで儲かるなんて、いってみれば、宝くじに当たるような話だからです。

 

しかし、そのこととは別に、病気になったときにどのような制度があるのか、どのような補償があるのか、は知っておいて損はないことだと思っています。

 

私の体験談が、誰かの「お金で損をしないための明日」に役立っていれば幸いです。

 

詳しく誰かに相談したい人は

正直、独身であれば、少しの貯金さえあれば何とかなるかもしれませんが、私のようにこどもがいる場合は少し話が変わってきますよね。

 

「誰かに相談したいなぁ」というときは、第3者に相談するのが1つの手です。

 

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私個人の意見ですが、最近の保険業界は「コンプライアンスに厳しくなっている」ということがあります。

 

特に大手であればあるほど、「強引な契約」に対して厳しくなっていると感じています。

 

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