家計のためにも
医療保険の見直しは定期的にした方がいいんですよね？
そうですね！
家計の見直しは「固定費の削減」がカギといわれていますから。
「民間医療保険は必要ない」なんていう話も聞くんですけど、
実際はどうなんですか？
その人の条件によっても変わってくると思います！
私の実体験をもとに、病気になって働けなくなったときの「収入・支出」についてお伝えしますので、参考にしてくださいね。
前提として、私は以下の条件でした。
- 会社員である(自営ではない)
- 休職して入院治療に専念した
- 民間医療保険に加入していた
- 家族持ち(妻＋2児)
- ローン持ち
病気になったときに真っ先に頭に浮かんだのは、家族のことやお金のことでした。
特にお金については、ないと治療が続けられなくなるし、家族が路頭に迷うことになりますので常に頭のどこかにありました。
- この記事を読めば、上記条件でがんになった場合の「収入・支出」の項目と金額の一例を知ることができます。
- 「医療保険の見直しをしたいけれども、病気になったことがなく入院・治療のイメージがわかない人」向けの記事です。
※今回の実例は「あくまで私の場合はこうだった」というものであり、あなたにあてはまらない部分もあるということは最初にお断りしておきます。
結論：収入・支出ともに知らない項目があると計算が狂う
病気は突然やってきました。
色々な人の話を聞きますが、おそらく多くの人がそうだと思われます。
ですので、今は「病気になり働けなくなったときのことを考えておくことはとても大事」だと思っています。
しかし、当時の私は「自分はしばらく病気になんてならないだろう」と思って何も考えていませんでした。
結論、知識が不足していたためお金の計算が狂いました。
プラスの方でもマイナスの方で計算に入れていない部分がありました。
「誰もが頭に浮かぶ項目」と「私が計算できていなかった項目」を以下にまとめていきます。
休職して入院・治療中の支出項目
代表的な支出の項目は以下になります。
- 入院・治療費
- 家賃などの固定費や各種ローン
- (いれば)家族の生活費
それぞれが大体どれくらいなのかが分かっているだけでも、ずいぶん計算できるようになると思いますので、一気に見ていきます。
入院・治療費
意外かもしれませんが、一番計算しやすいのが「入院・治療費」です(保険適用範囲外の治療を除く)。
大前提として、入院・治療費は全額を支払う必要はなく「3割の負担」です。
さらに、「限度額認定証」をもって入院することで、自己負担の上限額が決まってきますので、ある程度の支出の見当をつけることが可能になります。
80,100円＋(医療費-267,000円)×1％
仮に、入院・治療費が300万円かかった場合でも、窓口で負担する医療費は約8万7千円となります(食費などを除く)。
- 3割負担で、300万円が90万円に＜300万円×0.3＞
- 限度額認定証で、90万円が約8万7千円に＜80,100円＋(900,000円－267,000×１%)＞
ざっくりいって「1ヶ月に約9万円」が必要になるわけです。
しかも、3ヶ月限度額に該当した場合、4ヶ月目からは44,000円でよくなります。
まずは、入院治療費は無限にかかるのではなく、上限があることを知っておきましょう。
家賃などの固定費や各種ローン
家賃や携帯代などの固定費や各種ローン返済金は、病気になろうが入院していようが、毎月普通に請求されます。
特に、計算が狂いやすいのが、各種ローンの「ボーナス払い設定」です。
休職しているうちは、賞与は基本的になくなるからです。
査定期間中に働いていないわけですから当然です。
ちなみに復職したとしても、いきなり元通りの賞与がもらえるわけではありません。
実際、私が復職してから初めてもらった賞与の金額は片手程度でした。
まずは、現時点での固定費や各種ローンの支払額がどの程度あるのかを把握しておきましょう。
(いれば)家族の生活費
入院すれば病院で食事も出してもらえますが、家族がいる場合は家族の食費などの「生活費」が必要になります。
こどもがいれば、学校や習いごとの費用も普通にかかってきます。
ただし、学校関係であれば「収入が急に減った場合の減免措置」もありますので、大学であれば大学の窓口、そうでなければ市区町村の役所窓口に相談することをお勧めします。
これも毎月どの程度の金額が掛かっているのか、これを機会に把握しておくことをお勧めします。
＋ONEの支出項目
今までの3つの項目は私の頭にも浮かんでいました。
ですが、これは全く頭になかった項目で、当然計算が狂いました。
それは「社会保険料」の請求です。
健康保険・厚生年金保険・介護保険や住民税などは、休職して給与収入がなくなっても請求があります。
働いていたときの給料は、社会保険料が天引きされてから振り込みがされています。
給与収入がなくなると、天引きされる元が無くなるわけですから、会社から請求されることになるのです。
私の場合は、毎月会社の口座に社会保険料を振り込んでいました。
これらは会社との話し合いで、どう支払うのかを決めていく性格のものらしいです。
ここまでは、支出(必要となる金額)を確認してきました。
休職して入院・治療中の収入項目
続いて、収入項目をみていきます。
サラリーマンの場合、休職しているからといって、いきなり「収入はゼロ」とはなりません。
- 有給休暇による収入
- 傷病手当金の給付
があるからです。
また、
- (入っていれば)医療保険からの保険金・給付金がもらえます。
有給休暇→傷病手当金の給付
休職するときに、有休が残っていればそれを使うことで、働いていたときと同じだけの収入がもらえます。
ただ、有休の日数については限りがあります。
人によっては「全て使い切っている」という場合もあるかもしれません。
そんなときに助けてくれるのが「傷病手当金」です。
最長で1年6ヶ月の期間、標準報酬月額(さまざまな手当て込みの給与、賞与は除く)の2/3の金額が支給されます。
- 健康保険に加入している被保険者本人
- 連続する3日間を含む4日以上会社を休む
という条件を満たせば、傷病手当金が支給されるのです。
ざっくりいうと、会社を休んでいても1年半の間は働いていたときの2/3の収入は保証される、ということです。
(入っていれば)医療保険からの保険金・給付金
私は、がん保険にも加入していました。
ですので、一時金として100万円単位でお金がもらえました。
私の場合は
- がん診断一時金
- 特定疾病保険金
で一度に300万円が振り込まれました。
- がんと診断されると給付金が支払われる特約
- 3大疾病（がん、急性心筋梗塞、脳卒中）により所定の状態になったときに保険金が支給される特約
これが実際の振り込みの報告書です。
さらに、入院1日あたり1万円～1.5万円の保険金が支払われます。
1日に1.5万円が給付される契約であれば、30日入院していると45万円が手に入ります。
変な話かもしれませんが、医療保険に入っていて病気になるとかなりのお金が手に入ります。
なぜなら、入院しているということは、「週7日働いているようなもの」だからです。
＋ONEの収入項目
嬉しい誤算の方ですが、私の加入している健康保険組合では、付加給付金の支給がありました。
これは「健康保険組合ごとの独自の制度」ですので、加入している健康保険組合によっては存在しない制度になります。
また、金額なども健康保険組合によって差があります。
「自己負担金が(仮に)25,000円」という組合であれば、最終的な負担額が25,000円になるように調整されるのです。
具体的には約3ヶ月後に「支払い限度額(9万円弱)－25,000円」の差額分が返ってきます。
つまり、入院・治療費が300万円かかった場合でも、最終的な支払額は(先ほどの例なら)25,000円だけになるのです。
具体的な「収支項目と金額」をわかりやすく概算
ここまで、休職して入院治療をした場合の支出項目と収入項目をみてきました。
| 支出の部 | 入院・治療費 | 社会保険料 | 固定費 | 生活費 |
| ① | ② | ③ | ④ | |
| 収入の部 | 傷病手当金 | 医療保険金 | 付加給付金 | |
| ⑤ | ⑥ | ⑦ |
上記の表の赤字部分(①⑤)が、入院・治療するときに増える部分です(⑥⑦は人によって有り無しが変わります)。
②③④は入院しても変わらずにかかってくる金額です。
また家族がいて生活費が掛かる場合を想定します。
◆入院・治療するようになって変化する金額は以下の通り。
【収入の部】傷病手当金：20万円増(月収30万円の2/3)
※但し、給与収入は0になるので、－30万円
支出が約9万円の増加で、収入が10万円のマイナス(元々の給与と傷病手当金の差額)ですので、トータルでは「マイナス19万円/月」です。
◆付加給付金が約6.5万円(自己負担金が2.5万円と仮定)ある場合は以下の通り。
【収入の部】傷病手当金：20万円、付加給付金：6.5万円
※但し、給与収入は0になるので、－30万円
トータルでは「マイナス12.5万円/月」となります(付加給付金：約6.5万円のプラス)。
◆医療保険金が30万円(1日1万円の入院給付金)ある場合は以下の通り(※付加給付金なし)
【収入の部】傷病手当金：20万円、医療保険金：30万円
※但し、給与収入は0になるので、－30万円
トータルでは「プラス11万円/月」となります。
【収入の部】傷病手当金：20万円、付加給付金：6.5万円、医療保険金：30万円
※但し、給与収入は0になるので、－30万円
トータルでは「プラス17.5万円/月」となります。
【収入の部】傷病手当金：20万円、付加給付金：6.5万円、医療保険金：45万円
※但し、給与収入は0になるので、－30万円
トータルでは「プラス32.5万円/月」となります。
毎月が＋5万円家計(毎月5万円の黒字家計)なら、上記試算に「＋5万円」してください。
また、奥さんの稼ぎが10万円あるのであれば、上記試算に「＋10万円」するとよいでしょう。
上記は1ヶ月という期間での概算になります。
なぜ「1ヶ月という期間」なのかは次項で説明します。
入院の平均日数って？
実は、平均入院日数は29.3日(全ての傷病の平均)といわれています。
つまり、ケガや病気で入院する人たちの、入院平均期間が約1ヶ月なのです。
そこから、今回は約1ヶ月の休職・入院と想定して計算をしてみました。
もちろん、1ヶ月よりも長くなることもあるのが現実です。
ただ、わからないことを考えていっても不安になるだけですよね。
ですので、まずは1ヶ月単位で「収入面・支出面」を見直してもらい、何が必要なのかを見極めてみるのはいかがでしょうか。
結論：知っておきたい収支項目と金額 | 結局いくらあればいいの？
まとめると、今回の条件では、「約20万円の貯蓄があれば医療保険がなくて1ヶ月の入院は乗り切れる」という結論です。
もちろん、退院した後に「通院で治療する」という選択肢もありますので、この限りではないかもしれませんが。
とはいえ、限度額や傷病手当金などは入院・通院を問わず適用されるものになります。
ですので、入院・通院によって金額が変わるのは、医療保険金(入院給付金)だけ。
ここから、民間医療保険の契約内容(入院給付金額設定など)を見直してみるのもよいでしょう。
ちなみに、「医療保険の月々の掛け金の平均」って知りたくなりませんか。
医療保険、月々の保険料の平均って？
「医療保険_保険料_平均」で検索すると、お目当ての資料にたどり着くかもしれません。
それらの資料は「各家庭の平均の月々の保険料」のように表示されています。
なぜ、「のように」という表現をしているのかというと、保険業界全体での条件を絞った平均は出ていないからです。
先の「各家庭の平均の月々の保険料」ですが、よく見ると「個人年金保険」込みの保険料だったりします。
それって、貯蓄込みのものです。
ですので、当然高めの保険料で算出されてることになります。
なぜなら、保険部分に加えて、貯蓄(投資)部分の金額を含んでいるからです。
ただ、そのことには資料やサイト内であまり強調して触れられていません。
それは、資料を提示しているサイトが医療保険会社のものだからなのかもしれません。
要は、「各家庭の保険料の平均は3万円ですよ～」でも「ウチなら2万円でもよい保険がありますよ～」と自社保険商品の契約にもっていきたいのでしょう。
少し小さい文字なんかも見ていくと気づくことではありますが、都合の悪い数字はわかりにくくなっているものです。
保険会社にとっては都合が悪い数字なのかもしれませんが、私たちにとってはむしろ知りたい情報なんですよね。
保険料を掛けすぎていないかを考えてみる
平均がわからなくても、「保険料を掛けすぎていないか」を考えてみることは大事です。
病気になり1ヶ月入院をすると考えるならば、最大で20万円の貯蓄があれば、医療保険がなくても乗り越えていけるわけです。
20万円といえば、10ヶ月の掛け金と同等。
つまり、20万円を「貯蓄として手元に置いておくべき」か、「医療保険の掛け金として使うべき」か、を考えてみるのです。
「10ヶ月以内に病気になると思うなら、医療保険に加入すべきだ(加入した方がお得)」という結論ですし、「10ヶ月内では病気にならないと思うなら、医療保険に加入すると損をする」ことになります。
また、入院が2ヶ月続くと思うなら約40万円の貯蓄が必要です。
もしくは、「2年以内に病気になると思うなら保険に加入すればよい」という話です。
このように具体的に考えてみるのが大事なことだと思います。
もしあなたが病気にもなっていなくて、何年もの期間、医療保険料を払いっぱなしなのであれば、保険料などを見直してみるのもアリだと思います。
これが掛け捨てなのだとしたら、無視できない金額だと思いませんか。
仮に20万円を手元に置いておいたとしても、4年間入院しなければ76万円(96万円－入院で必要な20万円)を無駄に捨てている計算になります。
私は病気になり、4回入院を経験しましたので、がん一時金を含めて多額の保険金をもらいました。
正直な話、医療保険の恩恵を多大にあづかった方の人です(内緒ですが、収支はかなりのプラスでした)。
だからといって、全員に「絶対に医療保険に加入しよう！」とか、逆に「絶対に医療保険は不要だ！」というつもりはありません。
保険金をもらってトータルで儲かるなんて、いってみれば、宝くじに当たるような話だからです。
しかし、そのこととは別に、病気になったときにどのような制度があるのか、どのような補償があるのか、は知っておいて損はないことだと思っています。
【保存版】がんの治療で休職することになったら行うべきこと7つ
私の体験談が、誰かの「お金で損をしないための明日」に役立っていれば幸いです。
詳しく誰かに相談したい人は
正直、独身であれば、少しの貯金さえあれば何とかなるかもしれませんが、私のようにこどもがいる場合は少し話が変わってきますよね。
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