その医療保険がなくても長期入院や治療を乗り越えられる理由

医療保険学

こんにちは、こんばんは、晴れです。

皆さんは医療保険に入っていますか。

 

私は家族ができた30歳のときに初めて民間医療保険を契約しました。

そこから何も疑わずに毎月保険料を納めていました。

 

「今もっている知識」を30歳のときに持てていれば、景色が変わっていたかもしれません。

その大きな理由は「公的医療保険(国民皆保険)制度が充実しているから」でした。

 

 

忙しい人のために、上記記事のトピックをまとめると

  • いわゆる現役世代においては医療費の「窓口での自己負担割合は3割である」
  • 「高額療養費制度」という名前の制度があり、高額になった治療費の基準を超える分は申請すると後日戻ってくる
  • さらに、「限度額適用認定証を提示することで限度額以上は窓口で払わなくていい

ということでした。

 

治療費で百万円かかっていても、窓口での支払いは「約9万円」になります。

私も、思っていたよりも支払う金額が少なくてすむことに助けられました。

 

これらの素晴らしい制度を利用できるため、「民間の医療保険に掛け金を払いすぎていないかを考えてみてもよいのでは」という結論でした。

 

ただし、注意点が一つだけありました。

それは、「限度額」は、ひと月単位で計算される(つまり、2か月にわたり入院した場合は、それぞれの月で「限度額」が適用される)ということでした。

 

では、「長期入院になった」場合はやはり民間の医療保険が必要になるのでしょうか。

 

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結論:長期入院・治療となっても助けてもらえる

結論からいうと、入院や治療が長期化してもこの制度(公的医療保険)に助けてもらえます。

 

長期入院や治療から、あなたを助けてくれるのは、「多数回該当」という制度です。

これを実体験したという人はまだ少ないかもしれません。

 

私はがんになり、入院治療・通院治療を行っていく中でこの制度に何度も助けられました。

 

それまでは、この制度も何も知らないため、「ゆくゆくの治療費を払えるのだろうか」と不安の方が大きかったのも事実です。

 

なぜなら、さまざまな制度で毎月約9万円の支払い金額に抑えられるとはいっても、1年間払い続けば、単純計算で支払い総額が100万円を超えていくからです。

 

100万円という金額が出てくると、「支払いは大丈夫かな」と考えたくなるのも理解ができるのではないでしょうか。

 

長期入院の場合

確かに、治療が長期にわたれば、「限度額」× (治療にかかった月数) の支払いが必要になります。

 

ただ、実際の治療日数は一般的にどうなっているのでしょうか。

やはり長くなってきているのでしょうか。

 

ここで知っておいてほしいことが2点あります。

 

それは、

  1. 治療日数は短くなってきている(傾向がある)
  2. 長期療養にも救済制度が存在する

という2点です。

 

次に詳しく見ていきます。

 

「治療日数が短くなってきている」とは

この理由は、聞けば皆さん納得できる内容です。

  1. 医学の進歩により、治療日数が短縮されてきている
  2. 少子高齢化により、入院設備が不足してきている

という理由です。

 

どちらも納得できる理由ではないでしょうか。

さらにそれぞれを詳しく見ていきます。

 

医学の進歩による治療日数短縮

医学の進歩ということが、治療日数が短縮されてきている要因として挙げられます。

 

昔なら2か月かかっていた治療が、医学の進歩により1か月で済むようになった。

となれば、治療にかかる日数は短くなります。

 

実際に「新薬の承認」などで、医療は時代とともに状況が大きく変わってきています。

 

少子高齢化による入院設備不足

これはどちらかというと、病院側の都合になります。

 

高齢化が進み、「入院する(ような病気になる)人数」が増えてきて、ベッド数が足りなくなってきているのです。

 

こういう側面から、現状「長期入院」ということ自体が減ってきています

(参考PDF資料:厚生労働省「平成30年度 医療費の動向表4-1など」 厚生労働省「平成29年(2017)患者調査の概要」)。

 

もちろん、病気の種類などによっては入院治療だけで終わらず、通院を含めて治療することで長期化することがあります。

 

そのような場合にも救済措置があることをご存じでしょうか。

 

「治療が長期にわたる場合」の支払負担軽減の仕組みとは

実は、長期治療が必要になった場合には、「多回数該当」という仕組みがあるのです。

 

直近の12か月間に、既に3回以上高額療養費の支給を受けている場合(多数
回該当の場合)には、その月の負担の上限額がさらに引き下がります。

(引用:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」PDF資料7ページ目)

 

これにより、4回目(以降)の限度額は「44,400円」の支払額になるのです。

 

イメージとしては(いわゆる一般的な収入の世帯において)

1か月目:約9万円(限度額)<80,100円+(医療費-267,000円)×1%>

2か月目:約9万円(限度額)<80,100円+(医療費-267,000円)×1%>

3か月目:約9万円(限度額)<80,100円+(医療費-267,000円)×1%>

4か月目以降:44,400円<一律>

というものです。

 

この仕組みにより、仮に一年間治療が続いたとしても、支払い総額が一気に100万円越えとまではならないのです。

※治療内容によります。ここでは一般的な入院や通院治療を想定しています。

まとめ

いかがだったでしょうか。

 

公的医療保険(国民皆保険)制度は、思っていた以上に「手厚くサポートしてくれる制度」であるということがわかったと思います。

 

これらの知識を頭に入れたうえで、ようやく「民間の医療保険」のことを考える前提条件ができあがるのだと思われます。

制度を知らないことによって、余計な保険料を掛け捨てしてるのであれば、「もったいない」の一言に尽きます。

 

そして、次の記事にも目を通してもらい、「自分が損をしていないかどうか」ということを是非とも確認してほしいと思います。

【家計改善】その医療保険料を払うことで失っているもの(機会費用・損失)

 

誰かの「お金で後悔しない人生」のお役に立てていますように。

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